家庭用太陽光発電システムの導入をお考えの方が、最も身近かつ魅力的だと感じるポイントは、やはり「売電」と「自家消費」の2点と言えるでしょう。
どちらも経済面において大きなメリットとなることは間違いないですが、せっかくならよりお得な方を活用したいというのが本音ですよね。
しかし経済面だけを重視して決めてしまうと、思わぬところに落とし穴がある可能性があります。
どちらを選んでも最大限活用できるよう、それぞれの特性や注意点について知っておく必要が有ります。
それでは売電と自家消費、それぞれ順番に見ていきましょう。
売電について
「余剰売電」と「全量売電」の違い
まず、売電には「余剰売電」と「全量売電」の2種類があることを知っておきましょう。
基本的に太陽光で発電した電気は一般家庭では使い切れない量とされており、この余った分の電気を売ることを「余剰売電」、発電した電気を全て売ることを「全量売電」と言います。
ただ、全量売電に関しては出力容量の関係で、基本的には大規模な太陽光発電設備のある工場や集合住宅が対象となっています。
そのため、低圧容量の中でも10kW以下の設備が一般的である住宅屋根の場合は、自動的に余剰売電が適用されます。
2020年に全量売電が終了したって本当？
結論から言うと、一部は本当です。
2020年4月、「10kW以上50kW未満の太陽光発電システムの売電は余剰売電のみ買い取る」という制度が新しく制定され、更に発電量のうち30％は、自家消費に回すよう義務付けられました。
元々、2020年に太陽光発電におけるFIT制度（固定価格買取制度）の見直しを行うことは、経済産業省からアナウンスされていました。
太陽光発電普及は「電気の自給自足による電気代削減、また環境への配慮」が最たる目的だったにも関わらず、普及するにつれ売電制度による利益優先で設置する施設が増えていったことが、理由の一つに挙げられています。
とはいえ、前述したように余剰売電メインの住宅用太陽光発電システムにとって、この制度改定による大きな損失はあまり無いと言えます。
しかし、広い屋根やカーポートを持つ住宅の場合、稀に10kW～50kWの設備容量を導入される方もいます。
当社としても、条件を満たされている場合は10kW以上の設備導入をお勧めしていた時期が数年前にあったのが事実です。
売電は価格だけでなく制度自体の変動も多く不規則なため、自家消費に比べると長期的なプランが立てにくいと言えるでしょう。
売電型設備にする際の注意点
一つ前の項目で「売電は価格や制度の変動が多い」とお話ししましたが、こと価格に関しては年々低減しているのが現状です。
また、固定価格買取制度（FIT法）により設置から10年は一定価格での売電が可能ですが、この期間が終了してしまうと大幅に低価格化してしまいます。
売電収入が見込めない訳ではありませんが、やはりその額は微々たるものです。
「売電で沢山稼ぐぞ！」などと息巻いて設置してしまうと、出鼻を挫かれるかもしれません。
後から「こんなはずじゃなかった！」とならないためにも、検討段階で売電収入のシミュレーションをしておくことをお勧めします。
どうしても気になるという方は、どうぞお気軽に当社までお問い合わせください。
自家消費について
自家消費すれば光熱費の削減が叶う！
自家発電設備を設置していない場合、通常私たちが生活の中で使う電気は電力会社から購入する形になります。
しかし、暑い夏や寒い冬はエアコン代がかさんだり、現代人にとって必需品となったモバイル機器はこまめに充電が必要だったりと、家計の中でも光熱費は特に悩みの種となるケースが多いのではないでしょうか。
その上、近年では燃料費の高騰や原発の廃炉費用負担などの影響で電気代が値上げする可能性も示唆されています。
電気は生活に必要不可欠なので、なるべく費用を抑えて使いたいというのが利用者の本音と言えるでしょう。
その点、太陽光発電システムにより発電した分を自家消費に回せば、電力会社から電気を購入する際の費用を極力抑えることが出来ます。
自家消費するなら蓄電池はマストアイテム
電気の自家消費を目的として太陽光発電システムを設置する場合、発電した電気を貯めておける蓄電池の存在は欠かせません。
蓄電池に太陽光で発電した電気を貯めておけば、発電が不可能な夜間でも自家発電した分で必要な電気をまかなうことができます。
また、電力会社の電気と自家発電した電気を併用し、余剰分は売電せず蓄電池に貯めておけば、万が一起きるかもしれない災害に備えておくことも可能です。
自家消費型にする際の注意点
自家消費には蓄電池が必要不可欠とお話ししましたが、気になるのはその導入費用です。
2022年現在、太陽光発電のみを設置した場合の目安費用は100万から200万円です。
そこに蓄電池の設置費用を併せると、合計で250万円前後は掛かる見込みとなります。
この数字は各住宅の条件などによって多少の違いはあるものの、決して安い費用ではありません。
また、自家消費を続ければ初期費用が回収できるのかと言うと、一概にそうとも言えません。
一般的に、太陽光発電システムの寿命は30～40年と言われています。
その期間のうち15～25年をかけて、辛うじてコストの回収が出来ると考えた方が良いでしょう。
★番外編★「自家消費」で調べると出てくる「グリッドパリティ」って何？
「グリッドパリティ」とは、再生可能エネルギーによる発電で生じるコストが従来の電気系統にかかるコストと同じか、それ以下に抑えられることです。
より分かりやすく言うと、「電力会社から電気を買うより自家発電した方が安い！」という状態に達成することを指します。
電力会社のコストが上昇傾向にあるのに対し、再生可能エネルギーのコストは年々低減しています。
中でも太陽光発電は、一般家庭から大企業まで幅広く普及しています。
その結果が実を結び、日本の太陽光発電システムは2015年にグリッドパリティを達成しました。
今後さらに達成率を上げていくためには、より大々的な自家消費の普及が必要となるでしょう。
売電と自家消費、結局どっちを選べばいいの？
2020年現在、当社ではどちらかと言えば売電よりも自家消費をお勧めしています。
一見長期的な収入が見込めそうな売電ですが、年々買取価格の低減化が進んでおり、その傾向は今後もしばらく続いていくことでしょう。対して自家消費型は導入コストこそかさみますが、視点を変えれば「災害の可能性に備え安心を買った」という見方もできます。
日々の生活で生じる光熱費の削減という点においても、自家消費を選ぶことは未来への有意義な投資と言えます。
まとめ
自然災害の多い国日本では、有事の際に備えて日ごろから最低限のライフラインを確保しておくことが重視されています。
また、普及当初は売電目的の導入が大多数を占めていた家庭用太陽光発電システムも、近年では災害対策で導入されるケースが増えてきています。
それは各地で頻発している大地震や台風を受け、着実に人々の意識が変わっているからに他なりません。
太陽光発電システムは最適な方法で活用することで、経済面、災害対策面、環境面に多大な貢献をもたらし、人生における頼もしいパートナーとなってくれることでしょう。
当社では、そんな太陽光発電システムを安心して設置し、運用していくためのサポートを行っています。
「環境問題の解決に貢献したい」「いつ起こるか分からない災害時に備えたい」などの理由から太陽光発電システムの導入を検討している方は是非一度、お気軽に当社までお問い合わせください。
