最近話題のV2Hって何?導入するメリット・必要費用・補助金などを徹底解説!

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太陽光発電システム、蓄電池、EVの普及が進む中、近年ではV2Hの導入を考える人も増えてきています。
しかし太陽光発電システムや蓄電池に比べ、V2Hは一体どんなメリットがあるのか想像しにくいですよね。
そこで今回は、V2Hを使用するメリット、導入に必要な費用などについて解説していきます。

V2Hとは

V2Hは「Vehicle to Home(クルマから家へ)」という言葉の略称で、EV(電気自動車)に蓄えた電気を住宅でも使えるようにするシステムを指しています。
従来では、EVは住宅から充電することはあっても、EVから住宅に電気を供給することはできませんでした。
しかしV2Hの登場によって、住宅からEVはもちろん、EVから住宅にも電気を供給することが可能となったのです。

V2Hのみを自宅に導入するだけでも十分メリットはありますが、太陽光発電システムと併用することでよりエコでお得な暮らしを実現することができます。
太陽光発電システムを併用した場合のVH2の働きについては、次の章で解説します。

太陽光発電と併用した場合のV2Hの働き

太陽光発電システムと併用した場合、V2Hは通常時の日中帯、夜間帯、そして停電時(日中)において、それぞれ状況にあった働きをします。
まず通常時の日中帯には、太陽光発電システムで生み出した電気を住宅に供給し、余った電気でEVに充電を行います。
さらに電気が余ったら、売電に回すこともできます。
電気代が安くなる夜間帯には、電力会社から購入した電気を自宅とEVに供給します。

こうしてEVを充電しておけば、停電時でもV2Hを介してEVから住宅に電力を供給することができます。
そうすることで太陽光発電システム用のパワコン(※)も復活するため、通常時同様太陽光発電を行うことができます。

※パワコン…太陽光発電で得た電気(直通電流)を家庭で使える電気(交流電流)に変換する機器

太陽光発電とV2Hを併用するメリット

電気代を削減できる

EVに興味はあるものの、「電気代がどれくらいかかるか不安」という理由で購入に踏み切れない方は少なくありません。
ガソリン車の年間走行コストが8.6万円程度であるのに対し、EVは4.6万円程度と安いとは言え、なるべく電気代を抑えて使用したいものですよね。

そんな場合は、太陽光発電システムとV2Hを併用すれば、太陽発電で得た電気をEVに充電できるため、電力会社から購入する電気を購入する費用を削減することができます。

また、前述したように余った電気を売電すればわずかでも収入を得ることができるため、経済的メリットを最大限に享受することができます。

災害時に安心できる

一般的に、家庭用蓄電池の容量は約5kWh~7kWhが平均で、大きくても約10k前後となっています。
しかし、V2Hは約10kWh~60kWhと大容量を有しているため、長期に渡る停電時にも安心して生活を送ることができます。

ただし、V2H単体を住宅に設置している場合、停電時に家で使える電気はEVに貯めた分のみとなり、停電が続く間は新たに充電することはできません。
一方、太陽光発電システムを設置している場合、前述したようにEVに貯めた電気でパワコンを動かせるため、停電時でも太陽光発電を行うことができます。

もちろん、非常用電源である以前に車なので、災害時に避難などの移動が必要になった際にも安心です。
たとえば停電が長引いた場合、ガソリンスタンドには長蛇の列ができることが予想されますが、V2Hがあれば自宅で充電を済ませられるので、そういった面でも安心です。

環境に配慮した暮らしを実現できる

EV及びHV、PHVが普及した背景には、「カーボンニュートラル」を目指す世界的な動きがあります。
それは日本も例外ではなく、政府は「2050年までに脱炭素化社会を実現する」という目標を掲げています。
排気ガスを排出しないEVの普及は、脱炭素化社会を実現するうえで必要不可欠だと言えます。

一方で、日本は石炭や石油といった化石燃料を使用した火力発電にエネルギーの約80%を依存しているのが現状です。
環境へ配慮するためにEVを購入したにもかかわらず、多量のCO2を排出すると言われる火力発電で作られた電気を使って走るのは、あまり良い気はしませんよね。

しかし、太陽光発電システムで発電した電気をV2HからEVに充電すれば、化石燃料由来の電気使用量を減らせるため、最大限環境に配慮した暮らしを実現することができます。

V2Hの主力メーカー

現在、V2Hを販売しているメーカーの中で代表的なのは、家庭用蓄電池のトップシェアメーカーとして知られているニチコンです。
実はニチコンは、世界で初めてV2Hシステムを開発したメーカーです。
その実績に恥じず、高い性能と安心のサポート体制を兼ね備えたV2H機器「EVパワー・ステーション」を販売しています。

EVパワー・ステーションのまず特筆すべき点は、「スピーディーな充電機能」です。
倍速充電機能を搭載しているため、一般的な200V充電スタンド(3kW)の約半分のスピードで充電することができます。
たとえば日産リーフ(40 kW)の場合、最短7時間程度でフル充電することができます。

これに加え、予め電力会社との契約アンペアを設定すれば、家庭で使用している消費電力をリアルタイムで監視し、充電可能な電力量をオート制御できる「インテリジェント充電機能」も搭載しています。
インテリジェント充電機能を活用することで、EV充電時のブレーカー落ちを防ぐことができます。
さらにプレミアムモデルの場合、専用のスマホアプリを使って充放電スタート時間の設定などを操作することができます。

また、自動車部品開発メーカーのデンソーからも、ニチコンと同モデルのV2Hが販売されています。
デンソーから販売されているモデルには、倍速充電やインテリジェント充電機能に加え、デンソー製HEMS(V2Hとは別売)と連携できる機能も搭載しています。
V2HとHEMSを連携すれば、過去の発電量や翌日の天気予測などから余剰電力を予測し、電力を最大限有効活用することができます。

ちなみに、大手電機メーカーの三菱電機もかつてはV2Hの販売を行っていましたが、2022年6月現在は既にV2H事業から撤退しています。

参考:EVパワー・ステーション(ニチコン)
参考:V2H-充放電器(デンソー)

V2H対応車種

メーカー別のV2H対応車種は、次の通りです。

トヨタ
プリウスPHV

ホンダ
Honda e

日産
リーフ
・e-NV200

三菱
i-MiEV
・MINICAB-MiEV VAN
・MINICAB-MiEV TRUCK

せっかくEVを購入したのにV2Hに対応していなかった…ということがないよう、V2H対応車種は事前にしっかりチェックしておきましょう。

V2Hの導入費用

2022年6月現在、V2Hを導入するには、機器台と設置工事代を合わせて約80万円以上の費用が必要となります。
購入機種、自宅から駐車場までの距離、太陽光発電システムの有無などによっては、追加費用がかかる場合もあります。

たとえばニチコン「EVパワー・ステーション」の場合、スタンダードモデル(VCG-663CN3)の本体価格は約54万7,800円(税込)、プレミアムモデル(VCG-666CN7)は87万7,800円(税込)となっています。
これに加え、工事費約30~40万円がかかるのが一般的です。

「V2Hは気になるけど初期費用がない…」という場合は、定額利用サービスを使うという手もあります。
たとえば、TEPCOホームテックによる省エネ設備の定額利用サービス「エネカリ」を使えば、月額1万円前後でV2Hを利用することができます。
月々の中には、修理費、自然災害補償、サポート費も含まれているため、安心して気軽にV2Hを導入することができます。

とはいえ、長期的に見れば一括で購入した方が安価にはなるため、ライフスタイルや予算を踏まえ、よく考えたうえで購入か定額利用かを決めることをお勧めします。

V2Hに補助金制度はある?

2022年、国からは経済産業省と環境省によって、V2H向けの補助金制度が用意されました。
経済産業省は「CEV補助金」、環境省は「DP補助金」という名で実施しています。
いずれも設備費上限は75万円、工事費上限は40万円と設定しています。

CEV補助金の申請期間は、令和4年5月31日(火)~令和4年10月31日(月)となっていますが、予算額に達した場合、予定より早く申請を締め切る可能性があります。
DP補助金の申請期間は未定となっていますが、こちらもおそらく予算額に達し次第終了となるため、補助金を利用してV2Hを購入したい場合は、なるべく早めに申請することをお勧めします。

まとめ

V2Hの導入は環境面にも経済面にもメリットが多いこと、初期費用がない場合は定額利用できること、タイミングが良ければ補助金申請できることなどを解説しました。
当コラムが、V2Hに関心を持つ方にとって参考になれば幸いです。
「V2Hと合わせて太陽光発電システムや蓄電池の導入も検討している」という場合は、どうぞお気軽に当社までお問い合わせください。

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